B-STAGE

新製品開発の為に、定期的に社員とその家族に向けて、空調関連製品に関する評価（良い点/悪い点）アンケートや、広告に関する認知（広告効果測定）などを実施。同様に、自社製品の利用顧客への空調関連製品に関するアンケートを実施。その結果を新製品開発の開発や、利用顧客へのサポート案内の為の情報として活用。 調査実施都度社内システム部にアンケートフォームの制作を依頼し、約1ヶ月ほどアンケートの実施の為に時間を使っていた。

調査担当部門にて自由にアンケートの作成/実施が可能になったことにより、調査実施までのタイムラグも無くなり、集計データの活用も運用ルールが定められ、大きなコストをかけずに調査可能本数も3倍以上の実施が可能になった。

今後は、システムの外国語対応などにより、海外の製品利用者へ向けての調査も実施していく予定。

自社で管理するモニター会員（数十万人）へのマーケティング調査の実施の為のシステムとして、アンケート作成機能を中心に、会員管理/メール配信/ポイント管理などインターネットリサーチサービスに関連する一連の機能を実装したシステムとして導入。 システム導入以前は、自社管理のモニターに対し、他社リサーチサービスを利用して調査を実施したり、パートナー企業に調査用Webページの制作を依頼していたため、実際の調査実施の際には、外部コストや制作時間などによるタイムラグなど、リサーチサービスとしての競争力を高める必要があった。

自社システムとして導入することにより、調査依頼を受けてから実査開始、回答集計までのタイムラグを大幅に短縮することができ、クライアントからの高評価を獲得。加えて、WRJに実装されている様々なロジックチェック機能を活用することによりこれまで必要だったデータクリーニング工程が殆ど必要なくなり、 社内作業工数の削減も実現。

全社員に向けて半期に一度、コンプライアンスに関する理解度調査を実施。
集計結果は部署/グループ単位に集計され、規定の理解度に達していない部門/グループへは社内研修を実施する。 年一回、全社員へ向けて全員参加での定期セミナーとして時間とコストを掛けて行っていたが、慣習化されたセミナーとなっており、全社員が受講する必要性については疑問符がついていた。

コンプライアンス担当部門が半期毎に全社員向けに理解度調査を実施し、その結果に応じ、必要な部門/グループへ対してのみセミナー実施を行うようになった。
これにより、大幅な経費の削減を実現。更に、各部門/グループ単位で、コンプライアンスの徹底に対する意識が高まり、年々セミナー実施の必要回数は減少している。

社員に向けて、セミナーの参加希望日程に関するアンケートや、セミナー参加後の受講内容に関する理解度調査、満足度調査、を実施することによりセミナーに関する実施後の効果測定を実施。

また、定期的な職場環境に関する意識調査を行うことで、職場環境に関する社員の意識向上と社員からの要望を収集。必要に応じ、それらへの対策を行うことによってより良い職場環境を整え、各社員の生産性向上へつなげている。 アンケート実施都度システム部へ依頼したり紙ベースで行っていた為、調査実施のたびにシステム部との調整が必要だったり、アンケートの回収/集計のために人手がかかり、集計にも多くの時間と費用が掛かっていた。

人事部や総務部など調査実施部門が必要なタイミングで簡単にアンケートを作成し、実施することが出来るようになったため、活用の幅は広がり、社内で実施されるセミナーの大半にアンケートシステムが利用され、意識調査も月次で実施されるようになった。